中小企業で初めての産休・育休を取得するまで①

これは2007年当時、私が20名の中小企業で、初めての産休・育休を申請し取得するまでの実際の行動記録である。

私が第一子を妊娠した2007年、私は仕事に飽きてきて、エネルギーが有り余っていた。新しい仕事をやってみたいなとか、転職しようかなとかそんな気持ちもむくむくと沸いていたが、転職したらしばらくは妊娠出産も出来ないだろうなと思ったため、せっかく居場所が出来たこの職場で子育てもしてみようと思ったのが、子供を持とうと思ったきっかけだ。（子供はそもそも3人最低欲しいと思っていた。）

私は割合すぐに妊娠した。私は以後10年にわたり、仕事にマンネリを感じるたびに妊娠→出産→育休でリフレッシュを3回繰り返した。

当時の私と勤務先の背景を以下にまとめる。

私：入社3年目。営業職、成績入社以来トップ、世界新人賞を皮切りに各種表彰実績、海外本社から招聘されて表彰式に参加、海外出張、国内出張をこなす。男性直属上司との仲良好、海外本社との人脈多く、関係良好。

勤務先：20名程の中小外資系企業の日本支社。（ちなみにその後10年で吸収合併を3回繰り返し、社名は3回変更された。最終的に300名程の会社になり、社内規定や諸制度も整っていった。）

新卒採用は行わず、欠員補充での中途採用メインの会社、平均年齢40歳～。将来子供を持ちそうだった対象者は社内で一番若いアラサ―既婚の私と、もう一人既婚の後輩。

外資系特有なのか、すぐに解雇になるのは日常茶飯事。昨日まで居た上司がいきなり来ない、部下が上司を360度評価した結果、解雇をする。数字を上げない社員を解雇する。また解雇の仕方が酷く、辞めた社員が会社に対して訴訟を起こすなどもよくあった。小さな会社だったからか、労務関連も整っておらず、恐らく解雇のやり方にも訴訟されるような突っ込みどころがあったのだろうと思われる。

妊娠出産子育てに関する社内サポート体制：社内規定は薄ぺらいコピー冊子、何年もアップデートされていない。産休育休取得者これまでなし。社員の7割が女性だが、独身が多く現役子育て中の人はゼロ。

職場の雰囲気：女性が7割の外資系企業、また業界としても比較的女性の割合が多く、堅い業界。

勤務時間・給与システム・働き方：定時9~17時、裁量労働制、残業代を含む年俸制。当時は営業職でも直行直帰制度もなく、基本的には9時にクライアントアポがあっても、その前に毎朝オフィスに行くのが規定だった。遅くとも20時には全員が帰社する。仕事が終われば、定時で帰っても問題なし。（さっぱりしたドライな職場。）

国内・海外出張あり、土日のイベント仕事が時に入ったり、22時頃まで残業したり、また自宅に持ち帰ってやるのも本人の自由。自立した社員が多く、休みは比較的取りやすいが、長期で取る人はそんなに居なかった。

人事担当者：産休育休実績がこれまでなかった事、そして当事者ではない事から優先事項ではなかったため、あまり理解がない。制度もなく、社内規定も揃えて居なかった。

妊娠が判明してから、社内規定を読めど、産休育休に関する規定もどっかからコピペしたようなもので不十分だった。そもそも前例がなく、切羽詰って規定を整える必要性もなかったため、人事担当者の優先順位も低く、彼女も今後社員への対応プロセスについて恐らく知識がなかった。

そんな彼女に私が最初に妊娠の事実を告げ、産休育休を取得した上で一時も早く復帰して働いていきたいと伝えるのは勇気のいる事だった。

忙しい中、該当する私一人の社員のためだけに動くのは面倒である事が予想され、産休育休取得まで持っていくには、前途多難だった。

そもそも2007年当時は、産後も働き続けることは、公務員や、看護師、医師等の専門職ではあったが、会社員をしながら産後もバリバリ働いている例が、超優良大手企業で制度が整っている会社で勤めている人以外では、なかなか私の周りには居なかった。

次の記事で課題的に私が行った事を挙げていく。